ソニーは、電機ポストではなく商業ポストが似合う

　わが国を代表するゲーム機のソニー（６７５８）と任天堂（７９７４）。株価チャートを眺めていると、いろいろな想像ができて楽しい。株式の分割を行っているので、株価だけを比較するのは正しくないが、趨勢だけをみれば、２０００年の高値３万３２５０円から右肩下がりのソニー、現在も５万３３００円と高値を更新し続ける任天堂。完全に両社の勢いは違っている。少し、比較してみよう。

・会社設立＝ソニーは１９４６年５月、任天堂は昭和２２年１１月。あえて、任天堂を「昭和」で書いたのは、同社の資料には西暦表示がない。花札で出発した同社が、あくまで「日本」にこだわっている姿がみれる。
・　社長＝ソニーは外国人、任天堂は日本人。
・　本社＝ソニーは東京、任天堂は京都。
・　予想売上高＝ソニー８兆７８００億円、任天堂１兆２３００億円。
・　予想営業利益＝ソニー４４００億円、任天堂３２００億円
・　有利子負債＝ソニー１兆９６４億円、任天堂ゼロ。
・　予想営業利益率＝ソニー５．０％、任天堂２６．０％。
・　発行株数＝ソニー１０億２９８万株、任天堂１億４１６６万株。
・　予想１株利益＝ソニー３１９円、任天堂１６４２円。
・　外国人持株比率＝ソニー５２．６％、任天堂４３．８％。
・　株式時価総額（２３日）＝ソニー６兆１９８４億円、任天堂７兆５５０９億円。

とくに、顕著な差は営業利益率である。利益率は、「１００円売っていくらの儲けがあるか」を見るもので、ソニーが１００円あたり５円の利益に対し、任天堂は２５円の利益を上げている。
　経営には、「回転率型」と「利益率型」の２つがあるが、ソニーは売上げの回転を高めていく商社型であり、任天堂は利益を重視したメーカー型である。
　つまり、ソニーはメーカーとして出発した会社だが、「ＳＯＮＹ」ブランド力が高まったことから、ブランドを売り物とした（ブランドを切り売りした）商法へ転換した経営といえる。ソニーは電機のポストにあるが、本当は商社などと一緒の商業ポストに配置されると、投資家にも分かりやすくなる。