プロの揺さぶりにまどわされず好業績株の押し目買い＝犬丸正寛の相場展望

■機関投資家などプロ主導の相場が続く

　来週も、機関投資家中心のプロ主導による加熱感なき強い相場が続きそうだ。

　先の金融改革では、機関投資家をプロ、個人投資家をアマチュアと区分けしており、投資経験の豊富な個人投資家であってもプロとは呼ばない。

　その個人投資家は信用取引を多用しない小口短期売買が中心となっている。下値に年金等の買いが入っているような銘柄を中心に１日間、あるいは数日での超短期投資を行っているものとみられる。

　一方、信用買いを使った個人買いは低調で、たとえば、信用買残株数でみればピークの５２億株程度に対し１０億株も少ない４０億株ていどで推移し盛り上がりはまったくみられない。その分、相場に対し上値圧迫感がなく、加熱感もない状況となっている。機関投資家がマイペースで上昇相場を形成している展開といえるだろう。

　日経平均は２万２００円台へ高値更新となっているが、出来高の盛り上がりはなく、静かな中での２万円突破という雰囲気である。かつてなかった展開といえるだろう。

　今後も個人の信用買残が膨張しない限り際立った天井形成はなさそうでプロ主導の上昇相場が予想される。

　これからも、外国人投資家や機関投資家は個人が強気になれば慎重となって利食いを先行させるだろうし、個人が弱気になれば買ってくることが予想される。こうした展開に個人が勝負するには、（１）短期売買なら、機関投資家の買いそうな銘柄を押し目で買い、高くなったら利食うという逆張り投資、（２）中期投資なら業績のよい銘柄を２６週線近くまで押したところで仕込む、（３）全体相場にはあまり意識せず業績中心に個別銘柄ウオッチに力を入れる、ことだろう。

　とくに、個人にとって大切なことは、プロの好むマクロがどうだとか、金融政策がどうだとか、ギリシャがどうだとかといった材料に過大な関心を持たないことだ。企業々績がしっかりしている間は、少々の悪材料では相場が大崩れすることは考え難い。マクロ研究に神経を使うより今は個別銘柄ウオッチに時間使うのがを有利である。

　プロというもの、勝負の世界ではいろいろな手を使って揺さぶりをかけてくるものである。景気、企業々績が天井を打っていない今の局面では個人投資家は、マクロはプロに任せて個別銘柄のミクロ重視で望むところである。ただ、５月下旬頃には、恐らく、プロは冷やりとするような下げを演出してくるものと思われるが、それまでは強気で臨むところだろう。

　３月期決算が本格化する。２０１６年３月期業績の良さそうな銘柄を四季報等で見つけて押し目を丹念に狙っていくのがよいと思われる。アマがプロに勝つには、図体の大きいプロに比べ小回りのきく点を大いに発揮することだろう。

森より木を見る相場＝犬丸正寛の相場展望

■３月期決算の好調銘柄に集中

　しばらくは、『森を見るより木を見る相場』の展開だろう。ギリシャ問題を内包していることから日米ともマーケット全体は、上値を追い難い状況にある。

　実際、ＮＹダウは高値圏で一進一退の展開で、日本のマーケットも日経平均は高値圏で堅調だが、出来高、売買代金とも少なく、「ＮＴ倍率」、「売買単価」などの指標も方向感の定まらない展開となっている。

　とくに、出来高は３月１３日（ＳＱ日）の３１．９億株以降、２０億株前後の薄商いが続いている。原因は、値ガサ優良株が中心に買われ、物色の裾野が中低位株へ拡がらないためである。今の景気が地方まで広がらないのと同じように、中核的銘柄だけが買われる相場となっている。

　こうした中で、足元では、「２月期決算銘柄」の中から好決算を発表した銘柄に買い物が集まる展開となっている。出来高が少ないマーケットでは、出遅れ銘柄を買い上げる力に欠けることから好決算銘柄に一斉に注目が集まる人気となっている。次は、まもなく発表が本格化する、「３月期決算銘柄」に同様の動きが出るものとみられる。

　仮に、全般相場が盛り上がるとすれば５月中旬に発表予定の今年１−３月の国内ＧＤＰ速報値だろう。予想を上回るような好調な数字となれば出来高増加に結びつく可能性はある。

　反対に、ＧＤＰが芳しくない数字なら、個別買い相場がいっそう鮮明となるだろう。

　まもなく、５月連休が始まるが、４月３０日（木）と５月１日（金）が連休の谷間に当り、今年も連休の谷間は高いという展開となりそう。ただ、出来高が増えるかどうかは疑問である。

　一方、ＮＹダウは１万７５００ドル台〜１万８２００ドルの保合いが２カ月近く続いている。引き続き利上げの時期と回数を見極める相場のようである。過去最高値１万８２８８ドル（今年３月２日）に手の届く位置にあるため一時的には高値更新の可能性はあるが、６月が債務延長の期限となっているギリシャ問題を控えており、ギリシャのデフォルト説やユーロ脱退説も伝えられるなど、ユーロ不安を抱えているため高値を更新したとしても高値持続力は乏しいとみられる。

　当面はＮＹダウ、日経平均などの指数を見るより個別銘柄の好決算銘柄を攻撃するのがよいとみられる。（執筆者：犬丸正寛　株式評論家・日本インタビュ新聞社代表）

熱狂感なき２万円乗せ、ＮＹダウ支援なく自力相場は高評価＝犬丸正寛の相場展望

　日経平均は４月１０日（金）、前場の場中において２万０００６円と２０００年４月以来１５年ぶりに２万円台に乗せた。静かな中での大台乗せという印象である。

　２０００年の時は、ＩＴバブル相場で１９９６年６月に日経平均が２万２７５０円の高値をつけた後の下げ局面だったが、今回は上昇局面での２万円台で、「日経平均の方向感」に大きい違いがある。

　特に、今は長期不況を経ての景気、企業々績の回復過程にあり相場の腰は２０００年当時に比べ強いといえる。たとえば、日経平均の予想１株利益では当時を上回り、
企業の配当金総額では２０００年には２兆円ていどだったが、２０１５年３月期には日本経済新聞によれば９．５兆円ていどに大きく向上としている。投資価値が大きく向上している。

　出来高の少ない背景には、売り物が薄れているという需給関係の良さがある。２０１３年春と２０１４年秋に外国人投資家が数兆円規模で買い越し、最近は年金が買いに加わり、しかも企業の自社株買いが活発で市場から株が吸い上げられている。

　従来なら、個人投資家が信用取引買いを絡ませて熱狂相場となるところだが、今回はこの点に大きい違いがある。学習効果で投資姿勢が堅実になっているとみることができるだろう。また、今年２月以降、ＮＹダウに対し日経平均が上ザヤとなっていることにみられるようにＮＹダウの支援を受けなくても日本市場が強い展開となっていることも特徴だろう。

　２万円台に乗せたことで短期的には心理的な達成感はあるだろう。今後の日経平均の上値目標とそれに対する理由付が求められるところである。とくに、３期ぶりにプラスに転じたＧＤＰの１０〜１２月期に続いて今年１〜３月期のＧＤＰ（５月に速報発表）がどうなるかが最大のポイントだろう。足元の日銀短観などでは景気に力強さが欠けているようだが、それならそれで３回目の量的金融緩和が早まるとマーケットでは見ている。

　ただ、「株価が強いのは嬉しいが、肝心の出来高が少なくては手数料に結びつかない。いつまでも、花見でなく、おいしい団子も口にしたい」（中堅証券）とボヤキの声も聞かれ、一旦、大きく下げて欲しいという本音もあるようだ。

　賃金アップや配当金増加による効果で所得が企業から家計に移っており景気の足腰は表面以上に強くなっているものとみられる。このため、日経平均は熱狂的な盛り上がりのないまま上値を追う展開だろう。

　日経平均のＰＥＲは１７．７２倍と大きい上値のカベである１８倍に近づいている。この点から２０１６年３月期の業績を見極める動きが強まり、日経平均は２万円前後を固める展開が予想されそうだ。

需給関係よく全般相場堅調、足の軽い好チャート銘柄に矛先＝犬丸正寛の相場展望

　来週（６〜１０日）は統一地方選挙を控え、下値には公的資金とおぼしき買いも入っているようで下値不安はなさそうだ。しかし、株価は底堅くても３月期決算が発表となる４月下旬までは材料が空白期間ということもあって出来高３０億株、売買代金３兆円といった力の入った相場は難しいだろう。

　１２日投票で統一地方選挙の前半戦、２６日投票で後半戦が行われる。自民・公明の勝利はゆるがないだろうが、景況感に実感の持てない地方は選挙に気乗り薄のようで低投票率が予想される。勝敗によって直ちに政権運営に影響が出るものではないが、仮に苦戦だったりすると中期的には政権に冷酒のように効いてくることは予想される。

　発表となった大手企業の景況感指数でも芳しくなかった。昨年１０〜１２月に３期ぶりに回復した日本のＧＤＰは、今年１〜３月（５月速報発表）は低調ではないかとの見方も浮上している。「景気は決して悪くはないのだが、楽観してカネを使う雰囲気でもない。先行きに対し重苦しい空気がある」（中堅証券）という見方に代表されているのではないだろうか。

　アベノミクス初期の政策では、円安効果は短期間に現れたが、成長戦略を軸としたアベノミクス後半は効果が直ちに現れない時間的な開きがある。といって、２０１７年４月の消費税１０％が控えているためいつまでも手をこまねいていることはできないから第３次量的金融緩和宣言は近いのではないかとの観測も出始めている。このあたりの相場の底堅さにつながっているようだ。

　アメリカが利上げに踏み切ればドル高・円安が予想され、日本が自ら円安政策を採らなくてもすむが、足元ではアメリカの利上げは６月実施はほぼ消え年後半の見通しとなっている。今夕の米雇用統計が発表となっても年後半利上げを覆すものとはならないだろう。

　一方、６月にはギリシャの金融支援延長の期限が来るため、今後のＮＹダウの頭を押さえる要因となりそうだ。アメリカの有力投資家ウオーレン・バフェット氏からはギリシャのユーロ脱退もありうるとの声も聞かれる。４月中はＮＹダウは堅調が予想されるが、５月にはユーロ問題で調整入りする可能性もありそうだ。

　一方、日本は今年に入って熱狂的に買いついた相場ではないため上値でのシコリはない。下値には公的資金の買いも入っているようで、需給関係は好い。景気も勢いはないとはいっても底堅さはあるし、企業々績も好いだけに売方は空売り攻勢を書け難い状況といえる。

　３月期決算の発表があるまでは、値動きの軽るい好チャート銘柄が物色の中心となりそうだ。